TPP施行後は、現在外食産業で多く使用されている中国産野菜が環太平洋産の野菜に切り替わり外食中心の会社員にとって健康的になる?との説。↓

@Violet_Kiko みんな気付いてないけど国産野菜は元々高くて、外食産業は手が出ないので中韓の安くて毒性の強い食材を使っていた。これがTPPでおそらく環太平洋産の毒性の低い食材と交換になるはず。この点だけでも外食中心の会社員にとって健康的になると思っている。

— FXクリリン (@_FX_Kuririn) 2015, 10月 3

@Violet_Kiko TPP反対はもともと日本共産党が始めたプロパガンダ。それが反原発勢力が結びついて大きな国内世論になったけど、TPPがつぶれて喜ぶのは当然のことだけど中韓だ。彼らはTPPには入ってないからね。 — FXクリリン (@_FX_Kuririn) 2015, 10月 3

現在、日本にとって中国はアメリカに次ぐ食料依存先であるがスーパーの野菜売り場では中国産野菜を見かけるケースは少ない。その多くは外食産業で使われている。
いったいどこの店でどれだけ中国産食品が使われているのか、気になるところだが、法律では、外食産業に原産地表示の義務はない。
そのような中、週刊文春が大手の外食産業32社に対して、使用している中国産食品と安全管理体制に関するアンケート調査を実施、2013年4月25日号で報じている。